（１）適用範囲

本シートは、雨水の浸入に関する専門的な調査方法（５．参考情報（１）参照。以下、「雨漏り調査」という。）のうち、木造住宅において散水調査を行う場合に適用する。ただし、建物の階数は地上３階までとし、地下階の雨漏り調査には適用しない。
なお、ここでいう「散水調査」とは、散水により雨水の浸入の有無及び雨水の浸入箇所の確認を行い、雨水の浸入経路を推定するための調査をいう。

（２）本シートの構成

本シートは、散水調査における事前準備から調査実施後の結果の取り纏めまでの手順等を示しており、以下の構成により作成している。

（３）本シートを活用する際の留意点

①

本シートの手順は、散水調査を単体で行う場合の標準的な進め方の一例を示したものであり、実際の進め方については、個別の事案の具体的な状況を充分に勘案した上で検討する必要がある。

②

本シートの解説は、地上３階建てまでの木造住宅を前提としたものであるが、外皮の構成が同様な場合は、鉄骨造などの住宅に適用できる内容もある。ただし、地域性や当該住宅に用いられた材料等の特性など、個別の事案の具体的な状況を充分に配慮した上で参考とする必要がある。

③

本シートの引用図等は、あくまで参考とする一例を示しているにすぎない点に留意する必要がある。

（４）用語

本シートで使用する主な用語を以下に示す。

（１）調査準備（フロー）

散水調査を実施するための事前準備の手順を示す。

（２）調査準備（解説）

新築時の情報やリフォーム工事の情報などを書面や聞き取りにより収集する。（参考１）

１．建物情報

（１）新築時の情報

• 平面図や立面図は、漏水が発生した位置や散水箇所の検討の他、調査結果の取り纏め時にも利用できるため、早い段階で入手しておくと良い。

（２）リフォーム工事の情報

• リフォーム工事が実施されている場合は、工事範囲や使用材料などリフォーム工事の内容を確認する。
• 過去に生じた漏水に対して行った補修箇所から漏水が再発したり、既存と増築の境界部で漏水が生じたりする場合があることに留意する。（参考２）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p56～57　3.2（（一社）日本建築学会編集、発行）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p56　3.2.2（（一社）日本建築学会編集、発行）

２．漏水状況

• 漏水が発生した日時がわかれば、気象データ（※１）により、気温、降水量、風速などを確認できる場合がある。
  （※１）気象庁ホームページ「過去の気象データ検索」（https://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.php）
• 「転載の承諾を得られなかった箇所に網掛けをしております。」
  （引用1）
• 漏水の原因は、設備からの水漏れ、結露など、雨漏り以外の場合があることに留意する。

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p57　3.2.3(1)（（一社）日本建築学会編集、発行）

３．散水調査実施の制約等

• 調査用資機材の搬入経路及び配置計画を検討するため、建物周辺の屋外設置物等の有無やスペースを確認する。
  
  

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p57　3.2.3(3)（（一社）日本建築学会編集、発行）

原則として、現地で目視による確認を行う。特に、書面や聞き取りでは不明な部分について、図面等に位置等を記録する。
なお、確認した内容を写真で記録する場合は、事前に調査関係者の許可を得たうえで実施する。

１．敷地条件の確認

（１）仮設足場設置の可否

• バルコニー等から散水が可能であれば、仮設足場が不要な場合もある。
• 散水調査を行うために足場の設置が必要な場合は、

  ①

  足場設置スペースの有無を確認する。

  ②

  建物周辺の屋外設置物を確認し、必要に応じて、移動等の措置を講じることを調査関係者に事前に報告する。

  ③

  隣接建物との距離を確認し、必要に応じて、メッシュシート又は防音シート等を設置する範囲を検討する。
  
  

• 足場設置に関する参考情報

  ■ 労働安全衛生法第21条第2項
  事業者は、労働者が墜落するおそれのある場所、土砂等が崩壊するおそれのある場所等に係る危険を防止するために必要な措置を講じなければならない。

  
  

  ■ 労働安全衛生規則第518条
  1. 事業者は、高さが2ｍ以上の箇所（作業床の端、開口部等を除く。）で作業を行う場合において墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならない。 2. 事業者は、前項の規定により作業床を設けることが困難なときは、防網を張り、労働者に要求性能墜落制止用器具を使用させる等墜落による労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。

（２）水栓の位置・形状・水圧

• 散水調査は原則として、現地で水道水の提供を受け実施するため、使用可能な水栓の位置を確認し、散水箇所までの距離を確認する。
• 現地の水栓の蛇口形状が、調査で使用するホースへの接合に問題がないことを確認する。
• 水圧が一般的な水圧（※２）であることを確認する。（※３）
  （※２）一般的な水圧の例：0.2 MPa
  （厚生労働省　給水装置標準計画・施工方法　２．４　給水管の口径の決定 ２．１）（１））
  （※３）水圧の確認例：圧力計を用いた確認
  給水装置における圧力計は、JIS B 7505に規定する圧力計又はこれと同等以上の精度を有するものがあり、この規定に対応した圧力計により、水圧を確認することができる。

（３）近隣への影響

• 散水調査時の風向風速によっては、散水した水が近隣に飛散するおそれがあることに留意する。
• 事前に調査関係者と相談のうえ、調査日程等を近隣に連絡することを検討する。
  
  

（４）敷地周辺の状況

• 電柱の位置、架空線の状況について、散水調査の実施や調査用資機材の搬入に影響がないことを確認する。
• 前面道路の状況を確認し、作業用車両を駐車する場合の駐車スペースの有無の確認、誘導員の配置や道路使用許可申請（道路交通法第77条第１項）の必要性について検討する。

２．建物外部の確認

• 建物全体の特徴および状況を把握するため、建築物の外周を回り確認する。（参考４）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p57、p58解説表3.3.1（（一社）日本建築学会編集、発行）

３．外装の確認

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p59解説表3.3.2（（一社）日本建築学会編集、発行）

• 「転載の承諾を得られなかった箇所に網掛けをしております。」
  （引用２）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p58　3.3.3（（一社）日本建築学会編集、発行）

４．内装の確認

• 各室の天井・壁・床の内装仕上げを対象として、漏水またはその痕跡の有無を確認する。特に、被害が生じている箇所の変状の種類、範囲、程度の詳細を把握する。（参考７）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p60解説表3.3.3（（一社）日本建築学会編集、発行）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p60　3.3.4（（一社）日本建築学会編集、発行）

５．小屋裏・床下の確認

• 天井や床に点検口があり、小屋裏や床下を確認できる場合は、各部材の表面の状況について目視による確認を行う。
• 点検口が漏水状況を確認できる位置にない場合は、設置の要否及び位置について、調査関係者と協議する。
• 漏水又はその痕跡が見られた場合、含水率計を用いて周辺部材の含水率を確認し、記録する。
• 漏水により水の通り道となる部材の含水率は、その他の部材よりも高くなる場合がある。また、一部の部材だけでなく周辺部材の含水率が一様に高い場合は、結露の可能性を考慮する。
  
  

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p61解説表3.3.4（（一社）日本建築学会編集、発行）

• １及び２の情報により、水による不具合原因を「降雨による漏水（雨漏り）」、「設備（給排水管を含む）からの漏水」、「結露」、「不明」に判別する。
  
  

• 原因が特定できない場合

  ①

  仕上材の取り外しが可能な場合は、取り外して内部の状況を確認することで、原因を特定できる場合がある。
  この場合、復旧方法や復旧費用などについて、事前に調査関係者に確認し、許可を得たうえで実施する。

  ②

  仕上材の取り外しができない場合は、ファイバースコープ（工業用内視鏡）等を用いて、内部の状況を確認することで、原因を特定できる場合がある。（参考９）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p61　3.3.6（（一社）日本建築学会編集、発行）

１．雨水浸入箇所の想定

• 水は上から下へ流れることから、まずは、雨水浸出箇所の直上に浸入箇所となっている場所がないかを確認する。
• あらゆる可能性を排除せず、雨水浸入箇所となり得る部分について、室内への浸出経路の仮説を立て、検証する。
• 雨水の浸入経路は、浸入箇所と浸出箇所がそれぞれ単一又は複数の場合の組み合わせで、単純な経路から複雑な経路となることに留意する。
• 外部仕上げに生じている変状のうち、雨漏りによる変状の位置や降雨開始後から雨漏りが生じるまでの時間等を鑑み、雨水浸入箇所となっている可能性のある場所を絞り込む。（参考１０）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p64　3.4.3（（一社）日本建築学会編集、発行）

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p64　3.4.3（（一社）日本建築学会編集、発行）

• 雨水浸入箇所を想定するにあたり、「国総研資料第 975 号　共同研究成果報告書 木造住宅の耐久性向上に関わる建物外皮の構造・仕様とその評価に関する研究（国土交通省 国土技術政策総合研究所）」が参考になる。下表に主要な浸入・移動の形態と該当する部位の例を示す。

２．散水箇所の決定

• 上記１で想定した雨水浸入箇所を散水箇所とする。
  
  

• 「国総研資料　第 975 号　共同研究成果報告書 木造住宅の耐久性向上に関わる建物外皮の構造・仕様とその評価に関する研究」第Ⅴ章－4 表2.2（国土交通省 国土技術政策総合研究所）

１．調査実施予定日

• 調査は原則として、降雨のない日に行う。
• 散水した水の凍結が予見される場合には、調査を実施しない。（引用４）
• 強風などの悪天候により、散水への影響が予見される場合又は作業員の安全が確保できない場合は、調査を実施しない。

• 「既存住宅に係る事故発生低減等に資する情報提供について」（令和3年3月）参考1-2（住宅瑕疵情報活用推進協議会）

２．足場の設置計画

• 散水調査を行うために足場が必要な場合に計画する。
• 足場の設置位置・高さ・期間を定める。
• 必要に応じて、足場をメッシュシート又は防音シート等により囲う範囲を定める。
• 足場の設置に影響のある屋外設置物等がある場合は、調査関係者に確認の上、移動等を行う計画とする。

３．調査用資機材の配置計画

（１）調査用資機材の搬入等

• 作業用車両等の駐車位置を定め、必要に応じて、誘導員を配置する。
• 調査用資機材の搬入経路及び置き場を定める。

（２）ホースリールの配置

• ホースリールの配置を定める。
• 必要に応じて、複数のホースリールを接続する計画とする。

４．散水計画

• 原則として、通常想定される降雨の再現を考慮した計画とする。
• 雨漏り発生日や前日の気象データ（※４）を参照し、散水箇所ごとに散水角度（※５）・時間（※６）・水圧（※７）などを定める。

散水方法の例
①散水ノズル	②穴あけ加工した塩ビ管（chord作成）

• 散水箇所が複数ある場合は、原則として、高さの低い箇所から高い箇所に向けて順番を定める。（参考１２）
• 散水は原則として、想定する浸入箇所ごとに１箇所ずつ行う計画とし、上下の位置関係にある複数の箇所に対して、同時に散水を行わない。
• 左右方向、もしくは建物の違う面にある複数の散水箇所に対して、同時に散水を行うことで、短時間で合理的に調査を実施できる場合がある。
• 散水調査に加え含水率計を用いることで、壁や床の仕上材表面の含水率の変化により、漏水に至る前に水の浸入状況が確認できる場合がある。
• 散水調査は相当の水量（※８）を使用するため、水道料金の負担について調査関係者と事前に協議し、明確化する。

• 「既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）（木質部材・接合部等）」（2022）p64　3.4.3（（一社）日本建築学会編集、発行）

５．養生計画

• 散水する箇所や順番を考慮し、建物外部の養生について定める。
• 建物内部への養生についても定める。

６．作業員の配置計画

• 最低限必要な人数として、散水を行う者１名、室内等にて漏水状況を確認及び記録する者１名の計２名とする。
• 調査の規模や位置、散水を行う者等の安全を考慮し、必要に応じて人数を追加する。

７．調査記録の準備

• 記録する項目等が印字された記録用紙を準備する。

（１）散水調査（フロー）

（２）散水調査（解説）

散水調査実施計画に基づき、足場及びメッシュシート又は防音シート等を設置する。

（留意事項）

• 散水調査壁面に対して、足場及びメッシュシート又は防音シート等が適切に設置されているか確認する。
  
  

散水調査実施計画に基づき、調査用資機材を設置する。

（留意事項）

• 調査用資機材の設置位置について、以下の内容を確認する。

  ①

  作業員の移動の妨げになっていないか。

  ②

  ホースに破れ等の損傷、折れ・ねじれ等が生じていないか。

  ③

  水栓に接続後、通水を行い、散水ノズルからの水の出方、ホースの接合状況や漏れの有無。
  
  

散水調査実施計画に定めた散水箇所について、計画通りの散水ができることを確認する。

（留意事項）

• 散水調査実施計画に定めのない状況の変化により、調査に影響が生じることが判明した場合、散水調査の実施について、調査関係者と協議する。
  
  

散水調査実施計画に基づき、該当箇所を養生する。

（留意事項）

• 養生を行う部分が濡れていないことを確認する。
• 設置した足場の近傍に自動車等がある場合は、養生する。
• 水に濡れてはいけない家財などがある場合は、調査関係者に確認の上、養生又は移動する。
• 養生を行う場合は、養生を行う前の状態を写真で記録しておき、養生の撤去後に元の状態になっていることを確認する。
  
  

散水調査実施計画に基づき、散水箇所に散水する。

（留意事項）

• 散水中に水の出が弱くなるなど、水圧が変化する場合があることに留意する。
• 突風などにより、想定していた以上に水が近隣に飛散する場合があることに留意する。
• 天候の急変
  散水調査の継続が困難となるような天候の急変があった場合は、散水調査を一時中断する。
  天候の回復が見込めず、予定していた散水箇所への散水が完了しない場合は、調査関係者と協議の上、再調査の日程調整を行う。
• 調査の遅滞等
  調査の遅滞等により予定していた散水箇所への散水が完了しない場合、調査関係者と協議の上、再調査の日程調整を行う。
  
  

散水調査実施計画で想定した浸出位置において、浸出を確認する。

浸出状況の例（chord作成）
①水滴が落下する	②仕上材表面に流水が生じる
③仕上材表面に染みが生じる	④仕上材にふくれが生じる

• 想定した浸出箇所以外に浸出していないか確認する。
• 想定していない箇所から浸出した場合は、一旦散水を中止し、必要な範囲を養生してから散水調査を再開する。
  
  

雨水浸入箇所を特定する。

（留意事項）

• 調査で確認した浸出状況が、事前に収集した書面や聞き取りによる漏水状況の情報と一致するか確認する。

散水箇所が複数ある場合は、３ ～ ５－３を繰り返す。

（留意事項）

• 散水箇所ごとに調査結果を記録する。
• 散水調査実施計画を再確認し、記録漏れ等がないことを確認する。
  
  

調査用資機材を片付け、撤収する。

散水調査実施計画に基づき、足場を解体し、撤去する。

（留意事項）

• 屋外設置物等の移動を行った場合は、原状復帰し、調査関係者の確認を受ける。

調査用資機材の片付けが完了後(足場を設置した場合は、足場の撤去後)、
調査対象建物の全ての室内を確認し、浸出していないことを調査関係者に
報告する。

調査で得られた図面や写真等を用いて、調査記録を整理する。

１．調査概要

２．調査対象建物の概要

３．建物の状況

• 内外装の状況について、平面図、立面図、写真等を用いて位置や状況を整理する。
• 漏水状況について、平面図、立面図、写真等を用いて整理する。
• 必要に応じて、簡易なスケッチ等を作成する。

４．散水調査の実施概要

• 実施した散水調査について、平面図、立面図、写真等を用いて整理する。
• 必要に応じて、簡易なスケッチ等を作成する。
• 雨水の浸入箇所及び浸入経路を想定した所見について、整理する。
  
  

散水調査の結果に基づき、雨水の浸入箇所及び浸入経路を推定する。

• 雨水浸入箇所及びその原因について記載する。
• 雨水浸入経路に関する所見を記載する。
• 必要に応じて、雨水浸入経路を作図する。
• 壁体内等の隠蔽部の仕様は、竣工年や工法等により、各部の仕様や納まりが異なるため、新築とリフォーム工事ではそれぞれの仕様が異なる場合があることに留意する。
  
  

１・２を調査報告書として取り纏める。

（１）雨水の浸入に関するその他の専門的な調査方法

①

水張り調査
バルコニー等の水平部の防水について、ドレン等の排水口を塞ぎ、水張りを行うことで、水密性の有無や漏水の発生状況を確認する調査方法。

②

赤外線サーモグラフィーカメラを用いる調査法
温度変化で漏水箇所を検知する調査方法。散水時に漏水が生じるとリアルタイムで確認できるメリットがある。散水調査と併用して雨水の浸入経路を特定できる。また、表面が気化熱を放出した後に温度測定を行うことで、滞水部の特定を行うことができる。ただし、これらの方法は、定性的な測定から考察を行うための専門的な教育訓練が必要である。（引用５）

③

臭気判定
空気に臭いを付け、想定する雨漏り箇所から封入する方法で、臭いセンサーにより漏れ出る箇所を探査する調査方法。（引用５）

④

界面活性剤法
漏水想定箇所を加圧・減圧する事により、泡立てて確認する調査方法。（引用５）

⑤

電気抵抗法
電位差測定により水路を検出する調査方法。乾燥している木材は、絶縁性を有しているが、漏水した場合は水分を介するため電位的に繋がる。この電気的特性を利用し、水の流れの出口と入口の特定をする。（引用５）

• 「既存住宅の利用目的に合わせた一次的なインスペクション及び二次的なインスペクションのあり方に関する検討業務報告書」（2020）p130　3.～6.（（一社）住宅瑕疵担保責任保険協会）

（２）散水調査に用いる資機材の例

散水ノズル
ホース
ホースリール
養生材
車カバー

（３）参考文献

■

図解　雨漏り事件簿　原因調査と対策のポイント
発行：2018年、監修：雨漏り110番技術班監修、
著者：玉水新吾・唐鎌謙二、発行所：株式会社 学芸出版社

■

既存木造建築物健全性調査・診断の考え方（案）
（木質部材・接合部等）
編集著作人・発行所：一般社団法人 日本建築学会

■

雨漏り診断士資格対応講習テキスト　雨漏り診断士
第30回（2019.6.29）　特定非営利活動法人 雨漏り診断士協会 編

■

既存住宅の利用目的に合わせた一次的なインスペクション及び二次的なインスペクションのあり方に関する検討業務報告書
令和2年3月　一般社団法人 住宅瑕疵担保責任保険協会

■

既存住宅に係る事故発生低減等に資する情報提供について
令和3年3月　住宅瑕疵情報活用推進協議会

■

国総研資料第975号　共同研究成果報告書　木造住宅の耐久性向上に関わる建物外皮の構造・仕様とその評価に関する研究
平成29年6月　国土交通省 国土技術政策総合研究所