１．基礎の沈下とは

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008年）p254（（社）日本建築学会）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008年）p254（図10.1.2）（（社）日本建築学会）

※

負の摩擦力（ネガティブフリクション）とは、杭の周囲の地盤が沈下することにより杭周に下向きに作用する摩擦力のこと。軟弱地盤を貫いて設置された支持杭および軟弱地盤中に設置した摩擦杭では、地盤沈下が生じていない間は上部の軟弱粘土層は荷重に対して正（上向き）の摩擦力として作用しているが、杭周囲の地盤が沈下を生じてくると杭の周面摩擦力は負（下向き）の力となり、杭に対しては荷重として作用するようになる。（引用３）

• 「建築大辞典(第2版)」p1273((株)彰国社編集、発行）

２．発生原因

（１）

適切な設計・施工が行われていても通常起こり得る軽微な沈下
適切な設計・施工が行われていても、建物の重量等による軽微な基礎の沈下は発生することがある。

（２）

不適切な基礎の計画及び設計
基礎の計画及び設計段階において、以下の事項に不適切な点がある場合には、基礎の沈下につながることがある。

①

地盤条件の設定過程

• 地盤条件の把握方法
• 地盤調査の種類、調査箇所、精度等
• 敷地の履歴調査

②

地盤条件設定値の適合性

• 地盤条件に対応した地盤調査
• 地盤の許容応力度等の評価

③

基礎形式選定の適合性

• 圧密沈下等の可能性の判断
• 支持層の位置の設定

④

基礎断面設計の適合性

• コンクリート、鉄筋及び杭の規格等
• 基礎の断面寸法・配筋方法等
• 基礎の配置・間隔

（３）

不適切な基礎の施工等
基礎の工事段階において、設計どおりの施工が行われていない等の他、以下の事項に不適切な点がある場合には、基礎の沈下につながることがある。
（材料）

• コンクリート、鉄筋及び杭の品質

（施工）

• 基礎の断面寸法・配筋方法等
• 基礎の配置・間隔
• 施工方法の選択

（４）

敷地地盤等の変状

①

敷地の安全対策の不備
斜面地等では、敷地そのものの安全対策が不適切であることにより、擁壁等に変状をきたし、建物の基礎の沈下につながることがある。

②

既存擁壁への対応不備
既存擁壁に対する建物の基礎の対応に不備がある場合には、基礎の沈下につながることがある。

（５）

その他の原因
敷地周辺で大規模な土木工事が行われたり、隣地で建設工事が行われるような場合は、地下掘削に伴う土留め壁のたわみや引き抜き、地下水の汲み上げ、盛土荷重などにより地盤が沈下し、基礎の沈下につながる場合がある。

大量の盛り土


地下水位の低下


土留め壁のたわみ

１．傾斜角・変形角の測定

①

基礎のひび割れ箇所

②

内壁・外壁のひび割れ箇所

③

床の傾斜・たわみ箇所

④

建具の開閉不良箇所

１－１．レベルによる測定法

（１）調査方法

①

建物の外周を見渡して、水平ラインとして設定できる基準線を探し出す。基準線は基礎の上端等、本来水平に施工される部位が望ましく、さらに、なるべく地盤に近くなるようにする。

②

傾斜の方向を踏まえて、壁の両端等を測定点として定める。

③

レベルを用いて、各測点における基準線の高さとの差を測定する。

④

各測点間の水平距離を設計図書又はスケール等を用いた実測により確認する。

⑤

以上の①から④で得られた結果をもとに、不同沈下曲線を作成する。

⑥

不同沈下曲線の両端を結んだ直線と水平面との角度から傾斜角・変形角を算出する。

（２）注意事項等

• レーザーレベルを用いる場合、見通せない隣室の測定などは水管と同じように１点を重複させて（盛替え）、全ての測定点が連続し建物全体の沈下状況が把握出来るようにする。
• ＲＣ造共同住宅等の場合、打継ぎ目地、タイル目地、サッシ上枠、躯体と一体に打ち込まれた外廊下・バルコニーの立上り天端等の本来水平に施工される箇所で、３ｍ程度の測定距離が確保される場合は、それらの箇所を基準とすることができる。

１－２．水盛管等による測定方法（主に小規模住宅に適用）

水盛りの原理（chord作成）

• (独)国民生活センターホームページ
  （研修・資料相談員資格）「住宅に関する相談事例を考える2013年8月号(No.13)最終回 地盤と基礎（その３：不同沈下した建物の補修と調べ方）」P22～23

（１）調査方法

①

外壁の下端もしくは内部の床や敷居（基礎に近い堅固な点）などを測定点とする。下図のようにホースを測定点（測点A、測点Bなど）に移動させ、水盛管の水面（ホース内の水面）と各測定点との距離（測定値）を測定する。水管の場合は、２点ずつ重複させながら繰り返し測定する。

「転載の承諾を得られなかった箇所に網掛けをしております。」

水盛管による測定概要（引用４）

②

水盛管では、基準点と各測定点との差が高低差となる。水管の場合は、２点管の高低差を加減させて全体の連続した各点の高低差を求める。このとき、測定点に段差がある場合は、上図のように段差分を補正して高低差を求める。

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）p260（図10.2.3） ((社)日本建築学会編集・発行)

③

下図のように平面図に測定点の高低差を記入して沈下形状を確認する。このとき最も高い点を基準点にすると整理しやすい。

「転載の承諾を得られなかった箇所に網掛けをしております。」

高低差の測定による沈下形状の例（引用５）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）p260（図10.2.5） ((社)日本建築学会編集・発行)

④

上記③の測定値と沈下形状をもとに沈下の大きな箇所（基礎の連続する測線）について不同沈下曲線図を作成する。
傾斜角・変形角の算出は、下図のようにして求める。

「転載の承諾を得られなかった箇所に網掛けをしております。」

傾斜角と変形角の算出（引用６）

（２）注意事項等

• 壁材の下端、水切の下端の他に、床下換気口の下端、掃き出し窓の敷居部分等本来水平に施工される箇所で３ｍ程度の測定距離が確保される場合は、その部位で測ることもできる。

• 「建築基礎構造設計指針」（2001年・第２版・旧版）p151（（社）） (日本建築学会編集・発行)

• 測定された傾斜角及び変形角をもとに不具合の程度を判断する際には、以下の資料等を参考にすることができる。

（１）

測定された基礎の傾斜角から、下表を参考に、基礎の傾斜が不具合事象の原因となる可能性を判断することができる。

☆1.

平12建設告第1653号「住宅紛争処理の参考となるべき技術的基準」

※1.

平成12年度版「住宅紛争処理の参考となるべき技術的基準の解説」
（（財）住宅リフォーム・紛争処理支援センター発行）

（２）

建物が小規模である場合や建物に比較的大きな相対沈下を許容することができると判断される場合は、下表の沈下の限界値を参考に不具合事象の原因となる可能性を判断することができる。

表　構造別の限界変形角の例（引用７）

• 「建築基礎構造設計指針」(2001年・第２版・旧版)p153,154（（社）日本建築学会編集・発行）

１．地盤条件の設定過程の確認

• 地盤条件の把握方法
• 地盤調査の種類、調査箇所、精度等（a．b．c．d．☆１）
• 敷地の履歴（☆１）

（１）調査方法

• 基礎の計画段階で、地盤の許容応力度等の地盤条件をどのように把握したかを確認する。
• 地盤条件の把握を地盤調査によって行っているかを確認し、地盤調査を行っている場合は、地盤調査報告書の内容（調査の種類、調査箇所、精度等）を確認する。
• 敷地の履歴（盛土、造成の仕様等）等の情報を設計者に確認する。
• 設計図書に記載されている地盤の許容応力度等の設定値を確認する。
• 上記のポイントが適切であるかの検討にあたっては、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書等による。

（２）注意事項等

• コンクリート塊、有機物等の地中埋め込みの有無の把握状況等についても、確認する必要がある。

２．地盤条件設定値の適合性の確認

• 地盤条件に対応した地盤調査（調査の種類、調査箇所、精度等）
• 地盤の許容応力度の評価

（１）調査方法

①

地盤調査を行っている場合

• 地盤調査報告書の内容（調査の種類、調査箇所、精度、調査結果等）を確認し、（一社）日本建築学会の「小規模建築物基礎設計指針」等に照らして、調査内容の適切さ（敷地条件を考慮した調査方法、調査数量となっているか等）ならびに地盤の許容応力度の評価が適切であるかを確認する。

②

地盤調査を行っていない場合

• （一社）日本建築学会の「小規模建築物基礎設計指針」等を参考にして、地盤の状況の評価及び許容応力度の評価が適切であるかを確認する。

（２）注意事項等

• 地盤改良が施されている場合は、改良方法・改良範囲が地盤条件に対して適切であるかを確認する。

３．基礎形式選定の適合性の確認

• 住宅及び盛土荷重等に対する圧密沈下等の可能性の判断
• 支持層位置の設定（a．b．c．☆１）

ａ．

建基法令第38条

ｂ．

建基法令第93条

ｃ．

平12建告第1347号｢建築物の基礎の構造方法～｣

ｄ．

平13国交告第1113号「地盤の許容応力度及び基礎ぐい～」

☆１．

平13国交告第1347号 評価方法基準「第5の1 構造の安定に関すること｣

• 「2020年版建築物の構造関係技術基準解説書」p77 (3.1)（国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修､(一財)建築行政情報センター・ (一財)日本建築防災協会編集、全国官報販売協同組合発行）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）（(社)日本建築学会編集、発行）

• 「建築基礎構造設計のための地盤評価・Q＆A」（2015）（(一社)日本建築学会編集、発行）

（１）調査方法

• 地盤の許容応力度等の地盤条件が確認されていても、地盤の状況に適応した基礎の計画が行われていなければ、上部構造を的確に支持することができない。このため、地盤条件を把握した上で、基礎形式の選定までのプロセスが適切に行われたことを、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書等により確認する。
• 地盤条件として収集されたデータ等をもとに、基礎形式の選定までのプロセスを確認し、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書、（一社）日本建築学会の「小規模建築物基礎設計指針」、｢建築物のための地盤改良の設計及び品質管理指針｣等を参考にして、上記＜確認のポイント＞に示す内容を踏まえた適切な計画が行われていることを確認する。

①

地盤調査結果等から求められる地盤定数等

• 地盤構成
• 地下水位
• Ｎ値
• 粘性土、砂質土、中間土の分類
• 物理試験結果、力学試験結果
• 地盤の動的諸定数　　　　　　　　　等

②

上記定数等から考察される土質・基礎工学的安全性に関する事項

• 液状化の可能性
• 凍結深さ
• 支持地盤の連続性、厚さ、深さ
• 基礎工事の施工の確実性
• 地盤沈下の影響
• 傾斜地、崖地の安全性
• 地すべり、津波や洪水による被災の可能性　　等

ａ．

建基法令第38条

ｂ．

建基法令第93条

ｃ．

平12建告第1347号｢建築物の基礎の構造方法～｣

ｄ．

平13国交告第1113号「地盤の許容応力度及び基礎ぐい～」

☆１．

平13国交告第1347号 評価方法基準「第5の1 構造の安定に関すること｣

• 「2020年版建築物の構造関係技術基準解説書」p77 (3.1)（国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修(一財)建築行政情報センター・(一財)日本建築防災協会編集、全国官報販売協同組合発行）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）５章、６章（（社)日本建築学会編集、発行）

• 「建築基礎構造設計のための地盤評価・Q＆A」（2015）（(一社)日本建築学会編集、発行）

• 復興・復旧支援ＷＧ「液状化被害の基礎知識」(一社)日本建築学会ホームページ

• ｢2018年版建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針｣ (国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修/（一財）ベターリビングつくば建築試験研究センター編集、(一財)日本建築センター・(一財)ベターリビング発行)

• 「建築基礎構造設計指針」(2019)p13～74（(一社)日本建築学会編集、発行）

（２）注意事項等

• 基礎形式は、工期、経済性、施工性、安全性、周辺環境の対応性等を多面的に検討して選定されるが、ここでは、安全性の観点に絞って適切さを確認する。
• 平成28年3月4日に、「基礎ぐいの適正な設計について」の通知が発出されている。（ｅ．）

• 「住宅性能表示制度日本住宅性能表示基準・評価方法基準技術解説(新築住宅)2024」ｐ563(国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修／(一財)日本建築センター　編集､工学図書(株)発行)

• 「住宅性能表示制度日本住宅性能表示基準・評価方法基準技術解説(新築住宅)2024」ｐ564～571 (国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修／(一財)日本建築センター編集､工学図書(株)発行)

• 「住宅性能表示制度日本住宅性能表示基準・評価方法基準技術解説(新築住宅)2024」ｐ16（4.2）(国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修／(一財)日本建築センター編集､工学図書(株)発行)

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008年）p88～p89（（社）日本建築学会）

• 国土交通省ハザードマップポータルサイト
• 日本の液状化履歴マップ　745-2008（（一財）東京大学出版会発行）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008年）p89表5.6.1（（社）日本建築学会）

ｅ．

平28国住指第4240号「基礎ぐいの適正な設計について」

１．基礎断面設計の適合性確認

①

コンクリート、鉄筋及び杭の規格等（ｃ．）

②

基礎の断面寸法・配筋方法等（ａ．ｂ．☆１）

③

基礎の配置、間隔（a．☆１）

（１）調査方法

• 地盤の状況に適応した基礎形式が選定されていることを確認した上で、基礎の形式ごとに、地盤と上部構造の荷重の関係から、断面寸法等が適切であるかを確認する。なお、適切であることの検討にあたっては、関係法令告示、建設住宅性能評価関連図書による。

①

コンクリート、鉄筋及び杭の規格等
（独立基礎・布基礎・べた基礎の場合）

• コンクリートの種別・設計基準強度、鉄筋の種類・規格を確認する。

（杭基礎の場合）

• 杭の種類（RC杭・鋼管杭等）、規格、工法を確認する。
• 場所打ちコンクリート杭の場合、コンクリートの種別・設計基準強度、鉄筋の種類・規格を確認する。

②

基礎の断面寸法・配筋方法等
（独立基礎・布基礎の場合）

• 布基礎の根入れの深さ、フーチングの幅、断面寸法、配筋等は上部構造からの荷重の大きさと地盤の許容応力度によって決まる。設定された地耐力と上部構造の荷重を計算し、必要な寸法を確保していることを確認する。
• 構造計算を行っていない場合は、建築基準法告示における規定等を参考にして、断面寸法、根入れ深さ、底盤の厚さ、配筋等の適切であるかを確認する。

（べた基礎の場合）

• 構造計算を行っている場合は、基礎の形状・断面寸法、根入れ深さ、底盤の厚さ、配筋等が地盤に対して適切であることを確認する。
• 構造計算を行っていない場合は、建築基準法告示における規定等を参考にして、断面寸法、根入れ深さ、底盤の厚さ、配筋等が適切であるかを確認する。

（杭基礎の場合）

• 構造計算を行っている場合は、杭の設計耐力、許容応力度、荷重の偏心に見合った杭径、杭長となっていることを確認する。
• 構造計算を行っていない場合は、建築基準法告示における規定等を参考にする。また、場所打ちコンクリート杭の場合は、配筋が適切であること等を確認する。

ａ．

建基法令第38条

ｂ．

平12建告第1347号｢建築物の基礎の構造方法～｣

ｃ．

平12建告第1450号｢ｺﾝｸﾘｰﾄの付着、引張り及びせん断に～｣

☆１．

平13国交告第1347号 評価方法基準「第5の1 構造の安定に関すること｣

• 「2020年版建築物の構造関係技術基準解説書」p77(3.1)（国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修､(一財)建築行政情報センター・ (一財)日本建築防災協会編集、全国官報販売協同組合発行）

• 「木造住宅工事仕様書2023年版」p39(3.3)（(独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）p93（(社)日本建築学会編集、発行）

• 「建築基礎構造設計指針」(2019)p13～74（(一社)日本建築学会編集、発行）

③

基礎の配置、間隔
（独立基礎・布基礎の場合）

• 基礎が１階の外壁及び内部耐力壁の直下に設けられていることを確認する。
• 全体の平面形状、荷重のバランスを考慮した布基礎の配置・間隔等になっていることを確認する。

（べた基礎の場合）

• べた基礎も上部荷重の偏在の影響を受けるため、全体の平面形状、荷重のバランスを考慮して採用されていることを計算書等で確認する。

（杭基礎の場合）

• 杭の配置、間隔が適切であることを確認する。

（２）注意事項等（参考１６、１８）

• 戸建住宅用の地盤改良又は補強の代表的なものとしては、地表面付近の軟弱な地盤にセメント系固化材等を添加して混合､締め固めを行い板状に地盤改良する表層改良工法や地表面下数メートルの軟弱層をセメント系固化材を用い柱状に地盤改良する柱状地盤改良工法、沈下量の低減を目的として、小口径鋼管杭を回転貫入又は圧入によって設置する工法等がある。
• 地盤改良が施されている場合は、参考資料等に照らして地盤改良の種類、それぞれの施工法、材料の品質及び各部寸法（表層改良工法の場合は施工厚さ等、柱状地盤改良の場合は施工深度等）等の適切さを確認する。
• 独立基礎の場合は（１）①～③については構造計算の内容を確認する。

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）p71～72、p178～197（(社)日本建築学会編集、発行）

• 「建築基礎構造設計指針」（2019）p13～74（(一社)日本建築学会編集、発行）

• ｢2018年版建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針｣(国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修/（一財）ベターリビングつくば建築試験研究センター編集、(一財)日本建築センター・(一財)ベターリビング発行)

１．書類による確認

①

コンクリート、鉄筋及び杭の品質

②

基礎の断面寸法・配筋方法等

③

基礎の配置・間隔

④

施工方法の選択

（１）調査方法

• 基礎の設計が適切であっても、設計どおりに施工されていなければ、上部構造を的確に支持することができない。このため、基礎の施工が適切であることを確認する。
• 施工記録（施工図、工事状況報告書、工事写真等）及び建設住宅性能評価関連図書により把握できる範囲において、基礎の工事が設計どおりの施工が行われていること等を確認する。なお、設計図書に記載のない部分については、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修｢公共建築工事標準仕様書｣、｢建築工事監理指針｣、その他の仕様書、基準等を参考に施工が適切に行われていることを確認する。
• 2－２基礎断面設計の適合性の確認＜調査方法＞で列記した項目のほか、以下の項目を確認する。

  ①

  コンクリート、鉄筋及び杭の品質

  • フレッシュコンクリートの試験結果（コンクリートの温度、スランプ、空気量等）
  • コンクリートの強度試験結果
  • 鉄筋ミルシート

  ②

  施工方法の選択
  （独立基礎・布基礎・べた基礎の場合）

  • 床下換気口等、開口部回りの鉄筋補強
  • 地業の締固め
  • 埋戻し土の土質

  （杭基礎の場合）

  • 根固め部分の施工方法、支持層の確認、支持層への貫入長さ（埋込み杭の場合）
  • 杭体の破損の有無、支持層の確認、打止め位置（打込み杭の場合）
  • 杭先端部のスライム処理方法、支持層の確認、支持層への根入れ長さ（場所打ちコンクリート杭の場合）

（２）注意事項等

• 地盤改良が施されている場合は、地盤改良に関する施工状況の確認もあわせて行う。
• 平成28年3月4日に、「基礎ぐい工事の適正な施工を確保するために講ずべき措置」が告示され、「基礎ぐい工事における工事監理ガイドラインの策定について」及び「基礎ぐい工事に関する中間検査等について」の通知が発出されている。（ｆ．ｇ．ｈ．）
  また、本告示を受け、基礎ぐい工事に携わる会員企業の多い建設業団体が現場に即した自主ルールを策定し、国土交通省に届け出た自主ルールに関し、一般的な施工ルールに適合していると確認できたものについて、国土交通省のホームページで公表されている。（参考２６）

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）（(社)日本建築学会編集、発行）

• 「建築基礎構造設計指針」（2019）p13～74（(一社)日本建築学会編集、発行）

• 「公共建築工事標準仕様書 （建築工事編）令和4年版」（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会編集・発行）

• 「建築工事監理指針　令和4年版」（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一社)公共建築協会編集・発行）

• 「鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説2018」(（一社）日本建築学会編集、発行）

• 「建築工事標準仕様書・同解説JASS5　鉄筋コンクリート工事（2022）」（（一社）日本建築学会編集、発行）

• 「鉄筋ｺﾝｸﾘｰﾄ配筋指針・同解説(2021)」（（一社）日本建築学会編集、発行）

ｆ．

平28国交告第468号「基礎ぐい工事の適正な施工を確保するために講ずべき措置」

ｇ．

平28国住指第4239号「基礎ぐい工事における工事監理ガイドラインの策定について」

ｈ．

平28国住指第4241号「基礎ぐい工事に関する中間検査等について」

２．目視等による確認

（１）調査方法

• 必要に応じ、書類等により確認した内容と、実際の施工状況が一致しているかを現場において目視等で確認する。直接基礎の場合は、必要に応じ、沈下の大きい基礎部分を掘削して確認する。
• 必要に応じ、ひび割れ等の生じている部分周辺に反発法試験器（以下「リバウンドハンマー等」という）を用いた非破壊試験を行い、コンクリート強度を測定し（参考２７）、設計基準強度と照合する。
• 必要に応じ、鉄筋探査機（かぶり厚さ測定機能付き）にて、ひび割れ等の発生部分を中心に、鉄筋位置及びかぶり厚さを確認する。

（２）注意事項等

• 杭基礎の場合は、基礎の専門家に調査を依頼する必要がある。
• リバウンドハンマー、鉄筋探査機による検査で得られた数値だけで、正確な強度、鉄筋位置、かぶり厚さを判断するのは難しいため、注意を要する。
• コンクリート強度を測定する方法として、コンクリートのコア抜きによる成分調査及び強度試験を行う方法があり、必要に応じて専門家による調査を検討する。

• 「基礎ぐい工事の適正な施工を確保するために講ずべき措置の実施に向けて」国土交通省ホームページ

• ｢JIS A1155:2012（コンクリート反発度の測定方法）｣（（一財）日本規格協会発行）

• ｢2018年版建築物のための改良地盤の設計及び品質管理指針｣(国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修/（一財）ベターリビングつくば建築試験研究センター編集、(一財)日本建築センター・(一財)ベターリビング発行)

１．斜面地における規制内容等の確認

（１）調査方法

• 斜面地の中には、自然のままの状態でも、地すべり・土石流・がけ崩れ・雪崩等、種々の災害の起こりやすい区域がある。このような区域の危険防止のために次のような法令等が設定されている。
  • 砂防法
  • 地すべり防止法
  • 急傾斜地の崩壊による災害の防止に関する法律
  • 宅地造成及び特定盛土等規制法・同施行令
  • その他―各都道府県等の条例
• 区域指定されている場合には、その規制の内容を確認した上で敷地及び周辺の安全対策の適切さを設計図書、目視等により確認する。
• さらに、区域指定の有無に関わらず、敷地に係る以下の点を目視等により確認する。

• 敷地周辺の水路、護岸、崖地等の存在
• 隣地境界の状況－擁壁等の有無
• 敷地地盤の沈下や変状の有無

（２）注意事項等

• 特になし

• 「小規模建築物基礎設計指針」（2008）p277（（社)日本建築学会編集、発行）

２．擁壁の安全性の確認

（１）調査方法

• 上記の規制内容、及び建築基準法令告示等に照らし合わせて、設計図書、目視等により擁壁の安全性を確認する。

• 擁壁の種類、形状、勾配（ａ．ｂ．ｃ）
• 水抜き孔等の設置箇所数、状況（ｂ）
• 壁体の変状（次頁図参照）
• 擁壁背面地盤の沈下や変状（ｂ）
• 擁壁の設計状況の確認（ａ．ｂ．ｃ）

盛土の不均質による 擁壁のずれ	局部的滑りによる 擁壁のハラミ出し
地盤の支持力不足による 擁壁の沈下	宅地の沈下による 擁壁の押し出し

• 擁壁に変状が発生している場合、それが建物の影響を受けたものであることを確認する。

• 擁壁と建物の位置
• 擁壁付近の建物基礎の深さ

（２）注意事項等

• 特になし

ａ．

建基法令第138条

ｂ．

建基法令第142条

ｃ．

平12建告第1449号｢～擁壁並びに～構造計算の基準を定める件｣

• ｢盛土等防災マニュアルの解説(Ⅰ,Ⅱ)｣（盛土等防災研究会編集、(株)ぎょうせい発行）

• 「土地･建物の不具合」p206～207 （（財）不動産適正取引推進機構編集、(株)東洋書店発行）