内外装仕上材を撤去し、建入れ直し（柱や梁等の倒れ､出入り､水平度､曲がり等を正規に修正する）をした上で、耐力壁（面材）を新設し、内外装仕上材を復旧する。

• 外壁の傾斜（Ｇ－１）
• 外壁のひび割れ､欠損（Ｇ－２）
• 内壁の傾斜（Ｎ－１）
• 水平振動（Ｖ－２）

• 耐力壁量の不足

• 上部構造の柱と梁または胴差しの位置にずれや割れなどが無く、新設する耐力壁（面材）の耐力を軸組に伝達できることが確認された場合に適用可能な方法である。
• 新たに耐力壁（面材）を設けられる外壁がある場合に適用可能な方法である。
• 耐力壁（面材）の端部の柱の柱脚および柱頭の仕口は、建基法告示平12建告第1460号「木造の継手及び仕口の構造方法を定める件」に適合していること。
• 基礎は、建基法告示平12建告第1347号「建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件」に適合する鉄筋コンクリート造であること。

• 補強金物を使用する場合、面材の下や上から補強金物を使用すると、面材が浮いてしまったり、補強金物が下地材や仕上材のじゃまになるため、施工上の工夫を行う必要がある。
  下図は、大壁造の耐力壁（面材）において、面材の四隅を切り欠いて、山形プレート（VP）を柱と横架材に直接くぎ打ちする施工方法の例である。この場合は、切り欠いた部分によって、隅部のくぎ1本をくぎ打ちできないため、図のように近傍に増し打ちを行っている。（引用：参考文献１）

柱脚部の施工例（引用：参考文献１）

• 耐力壁の面材を間柱の位置で継ぐ場合はくぎ打ちが２列になり、30 mm幅の間柱ではへりあきが十分確保できないため、45mm幅の間柱を使用することが望ましい。
• 給排水衛生設備、電気設備は各工程に合わせて撤去、復旧を行う。
• 築後数年経た建物の建入れ直しは、新築時に比べて仕口の乾燥が進み、さらには下地材・仕上材が抵抗として働くため、できるだけ軸組のみを露出させる必要がある。
• 振動に関する不具合に当該補修方法を適用する場合､「５.工事手順の例」における建入れ直しの工程は必要ない。
• 耐力壁の増設をする場合は、応力の集中を避けるために、他の耐力壁と同程度の倍率として、極端に倍率の高いものを用いないことが望ましく、釣り合いよく配するように行う。耐力壁（面材）を新設することによる耐力壁量の偏りが大きい場合は、「耐力壁（筋かい）の新設」（木造（軸組）Ｇ－１－１０２）による方法を採用する。

真壁造における構造用面材の張り方（引用：参考文献１）