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1.瓦ぶき工法の種類と特性
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JIS A5208(粘土がわら)(引用1)
J形(和瓦) S形(洋形) F形(平板) |
![]() 「JIS A5208:1996(粘土がわら)」2.種類(例図1~5、例図6~9、例図10~13)((一財)日本規格協会発行) |
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JIS A5402(プレスセメントがわら)(引用2一部修正)
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![]() 「JIS A5402:2002(プレスセメントがわら)」3.種類(付図1~4、付図6)((一財)日本規格協会発行) |
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![]() 「建築技術2010年3月号」p118~119「瓦屋根」(㈱建築技術編集、発行) |
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JIS A5208:1996(粘土がわら)の桟瓦の寸法(引用3)
備考1. J形桟がわらは、働き長さが表の寸法より20㎜小さいもの(深切がわら)も認める。また、働き幅が表の寸法より30㎜小さいもの(調整がわら)も認める。
2. S形桟がわら49Aは、長さ320㎜も認める。
注:F形桟がわらの寸法表示は一例であり、長さ・幅・働き長さ・働き幅は当事者間の協定による。
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![]() 「JIS A5208:1996(粘土がわら)」4.形状及び寸法(一財)日本規格協会発行) |
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JIS A5402:2002(プレスセメントがわら)の設計寸法と許容差(引用4一部修正)
(2) 規格の付図に示す桟がわらの、働き長さ(a)、及び働き幅(b) 注:上表の寸法などは一例であり、これ以外の寸法などについては受渡当事者間の協定によるものを認める。
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![]() 「JIS A5402:2002(プレスセメントがわら)」5.形状及び寸法((一財)日本規格協会発行) |
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「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」 p65~70(国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) 「木造住宅工事様書 2025年版」p148((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行) 「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」 p68~69(国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) 「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」 p68~69(図4.2.1、図4.2.3)(国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) |
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桟瓦の緊結例(引用7)
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「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」 p67~70(図4.2.4、図4.2.5、図4.2.6)(国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) |
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瓦緊結用 補強用 瓦緊結用釘、補強用釘・ねじの例(引用8) くぎ及び緊結線の仕様の例(引用9) |
「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」p31 (図2.2.10、図2.2.11、図2.2.12) (国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) 「木造住宅工事仕様書 2025年版」p146 6.4.1((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行) |
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のし瓦積み棟の例(木材を棟補強用芯材とした場合)(引用12) 補強金物によるのし瓦積み棟の例(棒鋼を棟補強用芯材とした場合)(引用12) J形瓦の冠瓦伏せ棟の例(引用12) F形瓦の冠瓦伏せ棟の例(引用12) |
「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」p73 4.2.2(国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) 「木造住宅工事仕様書 2025年版」p148(のしがわらの積み重ね)((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行) 「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」p74~75 (図4.2.14、図4.2.15、図4.2.16、図4.2.17)(国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) |
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流し桟(縦桟テープ等)を採用した引掛け桟工法の納まり例(引用13)
流し桟木下地の例(引用13一部修正)
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「2021年改訂版 瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」 p76~77(図4.2.18、図4.2.19 ) (国土交通省国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人建築研究所監修、(一社)全日本瓦工事業連盟・全国陶器瓦工業組合連合会・全国PCがわら組合連合会、(一財)日本建築防災協会発行) 「JIS A5416:2025(軽量気泡コンクリートパネル(ALCパネル))」((一財)日本規格協会発行) |
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2.瓦の屋根からの漏水の発生原因
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1.漏水発生部位の確認(1)調査方法
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①屋根面
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「建築工事標準仕様書・同解説 JASS12 屋根工事(2023)」6節粘土瓦葺 p150~159((一社)日本建築学会編集、発行) 「建築技術2010年3月号」p118~119(図6,図7)「瓦屋根」((株)建築技術編集、発行) 「まもりすまい保険設計施工基準・同解説(2025)第1版」p35(参考図7-7)(住宅瑕疵担保責任保険法人住宅保証機構(株)発行) |
(2)注意事項等
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「木造の詳細1構造編 新訂三版」(㈱彰国社編集、発行) 「水にまつわるトラブルの事例・解決策(設備編)」(1994年) (「設備漏水」編集委員会著、学芸出版社㈱発行) |

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1.屋根の設計内容の確認
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(1)調査方法
(2)注意事項等
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「既存住宅の瑕疵担保責任保険施工・検査基準(住宅用太陽電池モジュール設置工事編)」国土交通省住宅局ホームページ 「住宅瑕疵担保責任保険[現場検査]講習テキスト(リフォーム瑕疵保険&既存住宅売買瑕疵保険)」(2010)(国土交通省住宅局、(一社)住宅瑕疵担保責任保険協会・発行) 「住宅用太陽光発電システム設計・施工指針」平成19年3月(住宅用太陽光発電システム施工品質向上委員会編集) 「太陽光発電システムの設計と施工(改訂5版)」((一社)太陽光発電協会編/(株)オーム社発行) 「戸建住宅の太陽光発電システム設置に関するQ&A」(令和5年4月)((一社)環境共生住宅推進協議会発行) 「木造住宅工事仕様書 2025年版」p132 6.2((独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行) |

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1.書類による確認
(1)調査方法
(2)注意事項等
2.目視等による施工状況の確認
(1)調査方法
(2)注意事項等
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「4 使用・メンテナンス状況の確認」によるほか、以下の確認を行う。

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1.使用状況等の確認(1)調査方法
(2)注意事項等
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「5 外的要因の確認」による。

「6 詳細調査の必要性の検討」による。