調査方法シート
【各構造共通】
屋根の塗膜のふくれ・割れ・はがれ（塗料）
| ここでは、屋根のうち、塗料による塗膜（工場塗装品を含む）に発生した、ふくれ・割れ・はがれを対象とする。ただし、シーリング材への塗装は対象外とする。 | |
１．屋根の塗膜のふくれ・割れ・はがれとは |
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屋根の塗膜のふくれとは、塗膜が気体、液体又は腐食生成物などを含んで盛り上がる現象である。 |
 ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p31,34～35（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
２．発生原因
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 ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p39（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p50～62,71～72（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-37～38（国土交通省国土技術政策総合研究所）  ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p3～5,43～62,80～106（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  ｢公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版｣p247～255,262～280（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
- 事前確認等
| 現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。 |
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０－２ 改修設計・施工検討時の情報収集状況の確認
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１．改修設計・施工検討時の情報収集状況の確認 改修設計・施工検討時に改修対象範囲の現況に関する情報収集が適切に行われていたのか否か、下記の内容について確認する。
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 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-37～38（国土交通省国土技術政策総合研究所）  国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-30（国土交通省国土技術政策総合研究所）  ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p62（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
- 不具合事象の程度の確認
１－１ ふくれ・割れ・はがれの程度の確認
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１．目視等による確認（１）確認方法（参考１０、参考１１）目視等により、以下を参考にしてふくれ・割れ・はがれ等の形状・位置等を確認する。
（２）注意事項等
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 「建築保全標準・同解説 JAMS3-RC 調査・診断標準仕様書―鉄筋コンクリート造建築物」p151（（一社）日本建築学会編集、発行） |
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塗膜劣化の原因としては、塵埃、紫外線、温・湿度、降雨などの外的要因があり、これらにより変退色、光沢低下、白亜化、摩耗などの塗膜表面の劣化が生ずる。さらに経年により塗膜内部まで劣化が進行すると、ふくれ、割れ、はがれが発生する。（参考１１） 金属系素地の場合は、沿岸地域では飛来塩分、工業地域では大気汚染物質が原因となって、さびの発生や断面欠損などが生じて塗膜が劣化する場合がある。（参考１１） 割れが確認された場合のうち、（参考１２）
はがれが確認された場合のうち、（参考１２）
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 「建築保全標準・同解説 JAMS3-RC 調査・診断標準仕様書―鉄筋コンクリート造建築物」p155（（一社）日本建築学会編集、発行）  ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p34～35（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
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1－２ 素地・下地の割れ等の確認
＜調査の視点＞＜調査方法＞＜調査結果の考え方＞及び＜使用する検査機器＞については［勾配屋根の変形1木造（軸組）、木造（枠組）、 S造］等の該当項目に準ずる。
- 塗装の設計内容の確認
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１．塗装の仕様・工法の確認
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 ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p50～62,71～72（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  ｢公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版｣p247～255,262～280（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-30（国土交通省国土技術政策総合研究所） |
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- 塗装の施工状況等の確認
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１．書類による確認 |
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（環境条件）
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 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-37～38（国土交通省国土技術政策総合研究所）  ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p3～5、p43～62、80～106（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  ｢公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版｣p247～255,262～280（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
（１）調査方法
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 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-37～38（国土交通省国土技術政策総合研究所）  ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p3～5,43～62,80～106（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行）  ｢公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版｣p247～255,262～280（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
（２）注意事項等
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 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-30（国土交通省国土技術政策総合研究所） |
２．目視等による施工状況等の確認 |
（１）調査方法
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 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発｣pⅢ-32～33（国土交通省国土技術政策総合研究所） |
（２）注意事項等
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３．機器を用いた確認 |
（１）確認方法 |
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 「建築保全標準・同解説 JAMS3-RC 調査・診断標準仕様書―鉄筋コンクリート造建築物」p151（（一社）日本建築学会編集、発行） |
（２）注意事項等
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 ｢建築改修工事監理指針 令和4年版（下巻）｣p31（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、（一財）建築保全センター編集・発行） |
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（クロスカットテストを行う場合）
（引張試験を行う場合）
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- 使用・メンテナンス状況の確認
「第Ⅰ章 本編の活用について」の「3.（2）「4 使用・メンテナンス状況の確認」による。
- 外的要因の確認
「第Ⅰ章 本編の活用について」の「3.（2）「5 外的要因の確認」による。
- 詳細調査の必要性の検討
「第Ⅰ章 本編の活用について」の「3.（2）「6 詳細調査の必要性の検討」による。