
| ここでは、外壁のうち、仕上塗材による塗膜(工場塗装品を含む)に発生した、ふくれ・割れ・はがれを対象とする。ただし、シーリング材への塗装は対象外とする。 | |
1.外壁の塗膜のふくれ・割れ・はがれとは |
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外壁の塗膜のふくれとは、塗膜が気体、液体又は腐食生成物などを含んで盛り上がる現象である。 |
![]() 「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p340(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) |
2.発生原因
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![]() 「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p358~362(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-47~48(国土交通省国土技術政策総合研究所) 「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p343~348(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 「公共建築改修工事標準仕様書 (建築工事編)令和7年版」p119~121(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) |


| 改修工事実施以前の設計・施工関連図書や改修設計・施工時の記録が残っている場合は、その状況について可能な範囲で把握することに努める。 |

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1.改修設計・施工検討時の情報収集状況の確認![]() 改修設計・施工検討時に改修対象範囲の現況に関する情報収集が適切に行われていたのか否か、下記の内容について確認する。
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国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-47~48(国土交通省国土技術政策総合研究所) 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-40(国土交通省国土技術政策総合研究所) 「建築保全標準・同解説 JAMS4-RC 補修・改修設計規準―鉄筋コンクリート造建築物」p97((一社)日本建築学会編集、発行) |


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1.目視等による確認(1)確認方法(参考9、参考10)目視・指触調査は、標準パターン写真等を用いて変状の程度を評価し、塗膜の変状がどのような部位、箇所で生じているかについても具体的に調査する。これらの標準パターン写真として、塗料を対象とした次のJISが国内で標準化され、仕上塗材にも準用することができる。また、「建築研究所 建築研究資料No.145」も参考になる。
(2)注意事項等
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「建築保全標準・同解説 JAMS3-RC 調査・診断標準仕様書―鉄筋コンクリート造建築物」p157,p159((一社)日本建築学会編集、発行) 建築研究資料 No.145 「建築物の長期使用に対応した外装・防水の品質確保ならびに維持保全手法の開発に関する研究」p42,p43,p45(独立行政法人 建築研究所) |

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仕上塗材に生ずる一般的な劣化は、紫外線、熱や降雨等の外的要因により、塗膜表面の上塗り層が化学的、物理的作用を受けて、光沢低下、変退色、白亜化、摩耗などの劣化が進行する経年劣化があげられる。 割れが確認された場合のうち、(参考12)
はがれが確認された場合のうち、(参考12)
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「建築保全標準・同解説 JAMS3-RC 調査・診断標準仕様書―鉄筋コンクリート造建築物」p161((一社)日本建築学会編集、発行) 「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p340(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) |

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1.塗装の仕様・工法の確認
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「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p358~362(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 「公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)令和7年版」p124~129(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-40(国土交通省国土技術政策総合研究所) 「建築保全標準・同解説 JAMS4-RC補修・改修設計規準ー鉄筋コンクリート造建築物」p97((一社)日本建築学会編集、発行) |

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1.書類による確認 |
![]() (環境条件)
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国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-47~48(国土交通省国土技術政策総合研究所) 「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p343~348,498~504(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 「公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)令和7年版」p119~121(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) |
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国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-47~48(国土交通省国土技術政策総合研究所) 「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p343,347~348,498~504(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 「公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編)令和7年版」p121(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) |
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国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-40(国土交通省国土技術政策総合研究所) 「建築保全標準・同解説 JAMS4-RC補修・改修設計規準-鉄筋コンクリート造建築物」p97(一社)日本建築学会編集、発行) |
2.目視等による施工状況等の確認 |
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国土交通省総合技術開発プロジェクト「地域安心居住機能の戦略的ストックマネジメント技術の開発」pⅢ-42(国土交通省国土技術政策総合研究所) |
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3.機器を用いた確認(参考26) |
(1)確認方法 |
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「建築保全標準・同解説 JAMS3-RC 調査・診断標準仕様書―鉄筋コンクリート造建築物」p157((一社)日本建築学会編集、発行) |
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「建築改修工事監理指針 令和4年版(上巻)」p340(国土交通省大臣官房官庁営繕部監修、(一財)建築保全センター編集・発行) 「建築用仕上塗材ハンドブック2016年版」p67~68(日本建築仕上材工業会) |

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(クロスカットテストを行う場合)
(引張試験を行う場合)
(塗膜材料成分の分析を行う場合)
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「第Ⅰ章 本編の活用について」の「3.(2)4 使用・メンテナンス状況の確認」による。

「第Ⅰ章 本編の活用について」の「3.(2)「5 外的要因の確認」による。

「第Ⅰ章 本編の活用について」の「3.(2)「6 詳細調査の必要性の検討」による。