調査方法シート
【木造（在来軸組工法）】
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１．外壁の傾斜とは外壁の傾斜とは、外壁が鉛直面に対していずれかの方向へ傾いていることをいう。外壁の傾斜は次の図に示す「傾斜角θ＝ｄ／Ｈ」で表す。 H：鉛直方向の距離 d：水平方向の変位
外壁の傾斜（chord作成）
外壁の傾斜には、面外方向への傾斜と面内方向への傾斜がある。 外壁の傾斜が発生した場合は、住宅全体の傾斜等の可能性の有無を確認するために、傾斜方向に注意し、構造耐力上主要な柱を含め、建物全体が同一方向へ傾斜しているか、又は部分的に壁面が傾斜しているかを確認する。  外壁の傾斜方向（chord作成） （※１）軸組：土台、柱、梁、桁、胴差、筋かい等から構成される壁体の骨組 |
 「住宅性能表示制度建設住宅性能評価解説(既存住宅・現況調査)2024」p196(国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人建築研究所監修／(一財)日本建築センター編集､全国官報販売協同組合発行) |
２．発生原因
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- 事前確認等
| 現場調査等にさきがけて、発生原因特定のための調査に必要な情報を把握し、調査の進め方の詳細等を検討しておく。 |
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- 不具合事象の程度の確認
１－１ 外壁の傾斜の程度の確認
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１．傾斜の測定外壁・柱がどの程度傾斜しているかを測定する。具体的方法としては下げ振りまたはレーザーレベルを用いて傾斜角を測定する。
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１－１．下げ振りを用いた方法（１）調査方法（参考１）
（２）注意事項等
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 (独)国民生活センターホームページ（研修・資料相談員資格）「住宅に関する相談事例を考える2013年8月号(No.13)最終回 地盤と基礎（その３：不同沈下した建物の補修と調べ方）」P22～23 |
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１－２．レーザーレベルを用いた方法 レーザーレベルを用いた調査方法例（chord作成）
（１）調査方法
（２）注意事項等
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 柱の傾きに係る建方精度の研究例（引用２）
「転載の承諾を得られなかった箇所に網掛けをしております。」 当初水平であった木造建築物の不同沈下に伴う障害と変形角
［床の傾斜６］参照 |
 「木造在来軸組工法による戸建住宅の建方精度と合理化に関する研究」（1991）（蓼沼法彦他著） |
１－２ 外壁の室内側の壁等の傾斜の確認
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１．傾斜の測定（１）調査方法
（２）注意事項等
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１－３ 床の傾斜の確認
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１．床の傾斜の確認床の傾斜の有無、その程度、方向を確認し、基礎の沈下により建物全体が傾いている可能性を確認する。
（１）調査方法
（２）注意事項等
２．基礎の沈下の確認基礎の沈下の有無を確認する。
（１）調査方法
（２）注意事項等
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- 外壁の設計内容の確認
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１．軸組の設計内容の確認
（１）調査方法
（２）注意事項等
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 「木造住宅工事仕様書 2025年版」p87(5)（(独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行）  「木質構造設計規準・同解説」(2006)－許容応力度・許容耐力設計法（(社)日本建築学会発行）  ｢木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2025年版）｣（木造軸組工法住宅の許容応力度設計改訂委員会編集、(公財)日本住宅・木材技術センター企画発行） |
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- 外壁の施工状況等の確認
3－１ 軸組の施工状況等の確認
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１．書類による確認
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（１）調査方法
（２）注意事項等
２．目視等による施工状況等の確認（１）調査方法
（２）注意事項等
３．筋かい検出器による筋かいの施工状況の確認（１）調査方法
（２）注意事項等
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 「木造住宅工事仕様書 2025年版」p87(5)（(独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行）  「木質構造設計規準・同解説」(2006)－許容応力度・許容耐力設計法（(社)日本建築学会発行）  「木造住宅の設計法」（学芸出版社） 「木構造（軸組式）丈夫な木造建築の建て方」（日本建築士会連合会） 「木造の詳細」構造編新訂第三版p136（(株)彰国社） 「新・木のデザイン図鑑」p257（(株)エクスナレッジ） |
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3－２ 外壁仕上材等の施工状況等の確認
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１．書類による確認
（１）調査方法
（２）注意事項等
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 「木造住宅工事仕様書 2025年版」p87(5)（(独)住宅金融支援機構編著、(株)井上書院発行） |
２．目視等による施工状況等の確認
（１）調査方法
（２）注意事項等
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 「住宅の平成25年省エネルギーの解説」p329～331（（一財）建築環境・省エネルギー機構発行）  「建築工事標準仕様書・同解説 JASS24 断熱工事(2013)」p113～121「5.2工法一般」（（一社）日本建築学会編集・発行） |
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外張断熱工法において、柱から外装材までの距離が断熱材及び通気胴縁の厚さ分だけ長くなるため、通気胴縁が垂れ下がり外壁の傾斜が起こり得る。これは留付け材の種類、留付け間隔等の留付け方法が原因であることが考えられる。（参考１２）
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 「住宅の平成25年省エネルギーの解説」p329～331（（一財）建築環境・省エネルギー機構発行）  「建築工事標準仕様書・同解説 JASS24 断熱工事(2013)」p113～121「5.2工法一般」（（一社）日本建築学会編集・発行）  「外壁断熱工法における外装支持耐力特性に関する研究 2008年6月」（(社)日本建築学会北海道支部研究報告集No.81） |
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- 使用・メンテナンス状況の確認
「4 使用・メンテナンス状況の確認」による。
- 外的要因の確認
「5 外的要因の確認」による。
- 詳細調査の必要性の検討
「6 詳細調査の必要性の検討」による。